リチウム・トライアングルの地政学 — 資源ナショナリズムと中国・西側の争奪戦

はじめに

アンデス山脈の西側に広がる塩湖（サラール）地帯——チリのアタカマ砂漠、アルゼンチン北西部のフフイ・サルタ・カタマルカ州、ボリビアのウユニ塩湖——は、総称して「リチウム・トライアングル」と呼ばれる [1]。この三角形の地帯には、全世界のリチウム埋蔵量の約50〜60%が集中すると推計されており [6]、EVバッテリー・スマートフォン・電力貯蔵システムに不可欠なリチウムの長期供給を左右する。

2020年代半ばからのEV普及加速により、リチウム需要は急拡大している。一方で、2022〜2023年の歴史的高騰の後にリチウム価格は急落し、過剰供給懸念が台頭した。EVの普及鈍化と西側自動車大手の撤退でも分析したように、EV市場は一時的な減速期を経ながらも長期的な成長軌道を維持しており、リチウムへの戦略的需要は変わっていない。問題は「どの国の企業が、どの条件でリチウムを採掘するか」という権益争いだ。

チリ・アルゼンチン・ボリビアの三カ国は、資源ナショナリズムの強度と外資への開放度において三者三様の路線をとっており、中国・西側企業の投資争奪が展開されている [3]。本稿は三カ国の政策を整理し、中長期の投資環境を検討する。

三カ国の政策と現状

チリ — 「国有化」と新PPP方式の導入

チリは2025年のリチウム生産シェアで世界2位（2021年時点25%、オーストラリアに次ぐ）の地位を維持しているが、その政策は2023年のボリック政権の「リチウム国有化宣言」以来、大きく変化した [2]。国有化といっても即時の一方的接収ではなく、2025年4月に発表された新方式は「既存の民間企業との新規契約はすべて公民パートナーシップ（PPP）形式とし、国営銅公社コデルコまたは国立鉱業会社エンメイが有力な株式参加権を持つ」という内容だ [2]。

国営コデルコはSQM（智利化学鉱業）との合弁会社設立を進めており、リオ・ティントも新たな国有参加モデルで参入を受け入れている [5]。チリ政府は国家の収入を高めつつも、外資の技術・資金・マーケティング力を取り込む「混合路線」を選択したと言える。ただし、国有参加条件の透明性や収益分配の設計をめぐって外資と政府の交渉は複雑であり、投資判断の長期化を招く可能性も否めない [4]。

アルゼンチン — ミレイ改革の「門戸開放」

2023年末に政権を握ったハビエル・ミレイ大統領のもと、アルゼンチンは市場開放路線を歩んでいる。2025年5月には、RIGI（大規模投資促進制度）の下でリオ・ティントが主導するサルタ州リンコン塩湖の25億ドル規模のリチウムプロジェクトが承認された [5]。アルゼンチンの2025年のリチウム生産量は前年比75%増の13万800トン（炭酸リチウム換算）への増加が見込まれており、急速な拡張期に入っている [5]。

アルゼンチンのミレイ改革とペソ安定化の道筋で論じたように、ミレイ政権の脱規制・民営化路線は国際投資家から歓迎される一方で、国内での政治的反発も根強い。リチウム開発においては「外資に恩恵が偏る」という批判と「雇用・インフラ整備をもたらす」という支持論が拮抗している。アルゼンチンは連邦制のため、採掘権は州政府に帰属しており、連邦・州政府の政策の整合性が外資誘致の安定性に影響する。

ボリビア — 「理想」と「現実」のギャップ

ボリビアのウユニ塩湖は世界最大のリチウム埋蔵量（世界の約21%推計）を擁するとされるが、産業開発は著しく遅れている [1]。ボリビア国営リチウム社（YLB）が独占的な採掘権を握り、技術力が乏しいまま国有化路線を堅持してきたことが商業生産の遅延をもたらした。2024年末に中国主導のコンソーシアム（CBC・CATLを含む）とDLE（直接リチウム抽出）プラントに関する10億ドル規模の合意が成立したが、2025年7月の議会審議では中国・ロシア企業との合意2件（総額約20億ドル）をめぐって与野党が激しく対立し、合意の見直しリスクが浮上した [2]。

政治的混乱の原因は単純な「反外資」ではなく、国内の「左派vs.より左派」という政治分裂だ。モラレス前大統領派と現アルセ政権派が対立し、どちらがリチウム開発の利益をコントロールするかをめぐる内輪の権力闘争がボリビアのリチウム開発を阻んでいる [4]。結果として、最大の埋蔵量を持ちながら輸出量が最も少ないという逆説的な状況が続いている [1]。

中国と西側の争奪構図

中国の先行投資と「リチウムサプライチェーン支配」

中国企業はリチウム・トライアングルにおいて先行的かつ積極的な投資を展開してきた。2025年時点で中国はリチウム・トライアングル内の活発なプロジェクト17件に株式参加しているとされ [3]、採掘・精製・バッテリーという垂直統合チェーンの上流を押さえる戦略を進めてきた。アルゼンチンではGanfeng Lithium（江西贛鋒锂業）がマリアナ・プロジェクトの権益を保有し、年間2万トン相当の生産を目指している [5]。中国のリチウム精製能力は全世界の60〜70%を占めるとされており、採掘権の獲得はサプライチェーンの川上をさらに強固にする動きだ [6]。

西側企業と米政府の「友好的調達」戦略

米インフレ抑制法（IRA）の電池サプライチェーン条項を受け、西側のバッテリーメーカー・自動車OEMは「中国を経由しないリチウム調達ルート」の確保を急いでいる [6]。リオ・ティント（英豪系）がアルゼンチンとチリに参入したのも、IRA適格のリチウム供給源を確保したいという需要側の要請に応えたものだ。米政府はアメリカ輸出入銀行（EXIM）やDFC（開発金融公社）を通じて南米リチウム開発への融資支援を提供しており、地政学的な競争が「誰のリチウムで動くEVか」という問いを前景化させている [6]。

銅のスーパーサイクルとAI・EV需要で論じたように、南米は銅でも圧倒的な存在感を持ち、リチウム・銅という二大脱炭素鉱物の産出地として国際的な争奪の主舞台となっている。重要鉱物・レアアースのサプライチェーン再編でも示したように、脱炭素サプライチェーンの「資源地政学」において南米の役割は増す一方だ。

価格変動と長期需要の見通し

リチウム価格は2022年のトン当たり8万ドル超のピークから2024年には1万ドル台まで急落し、一時期過剰供給懸念が市場を覆った [5]。しかし2025〜2026年にかけて各地での新規供給が計画通りに立ち上がらないケースが続いており、需要側では全固体電池・エネルギー貯蔵システム向けの構造的需要が下支えとなっている [5]。アナリストの中期見通しでは、2027〜2028年にかけて再び需要超過に転じる可能性が指摘されており、現在の価格低迷期が「次の価格サイクルへの仕込みの時期」として解釈する投資家もいる。

注意点・展望

リチウム・トライアングルへの投資リスクは大別して三つある。第一は政治リスク（ボリビアの政治混乱・チリのPPP条件変更・アルゼンチンの政策反転）。第二は環境・水資源リスク（アタカマ砂漠での採掘が地下水位を低下させるという環境団体の批判）。第三は技術リスク（DLE技術が商業スケールで安定稼働するかどうか）だ [4]。

一方で機会も大きい。三カ国が協調して「リチウム組合（OPEC型）」を形成するという構想は過去に浮上しては消えてきたが、価格形成力の強化を求める声は国内政治で繰り返し高まる [4]。何らかの形での域内協調が実現すれば、西側・中国双方の供給コストを押し上げるインパクトを持つ。

Newscoda の見方

注目論点

チリ・アルゼンチン・ボリビアの3カ国がリチウム埋蔵量世界50-60%を握る構造下で、ボリック政権の2025年4月 PPP 国有化方式・ミレイ政権下のリオ・ティント25億ドルリンコン塩湖プロジェクト(2025年5月承認)・ボリビア YLB の中露20億ドル合意の議会対立は、三様の資源ナショナリズム強度を示す。中国 Ganfeng のマリアナ年産2万トン体制と中国精製能力60-70%支配は、IRA 適格リチウム調達を巡る米西側の対抗投資を急がせる。

異なる視点

リチウム価格2022年8万ドル/トン→2024年1万ドル台への急落は、需要不足ではなく「新規供給立ち上がりの遅延」のシグナルとして読み解くべきだ。アタカマ砂漠の地下水位低下問題と DLE 商業スケール技術リスクは、価格回復シナリオの底上げ要因として機能する。

観察すべき変数

今後 6-12 か月で観察すべき変数を箇条書きで:

• チリ コデルコ・SQM 合弁会社の権益配分確定と新規生産開始時期
• アルゼンチン リオ・ティント リンコン塩湖25億ドル投資の着工・初期出荷時期
• ボリビア YLB の中露20億ドル合意の議会承認可否と CBC・CATL DLE 稼働
• 中国 Ganfeng・Tianqi の南米プロジェクト累計持分とリチウム生産能力
• IRA 適格リチウム調達ルート(米 EXIM・DFC 融資)の対南米実行額

関連: 新興国経済の全体構造2026 — インド・ASEAN・アフリカが描く次の成長地図 もあわせてご参照ください。

まとめ

リチウム・トライアングルは世界のエネルギー転換に不可欠な鉱物資源の主産地として、中国・西側・南米諸国の三者が複雑な利益で絡み合う地政学的核心に位置している [1][2][3]。チリは混合路線（PPP国有参加）、アルゼンチンはミレイ政権下の市場開放、ボリビアは国有化+政治混乱という三様の状況が、同じ埋蔵帯をめぐる投資環境に本質的な違いをもたらしている [4][5]。脱炭素と地政学が交差するこの資源争いの行方は、2030年代のEVバッテリー供給の主要産地を決定づける [6]。