レアアース精製の脱中国は可能か — 日豪欧が挑む供給構造の転換

はじめに

レアアース（希土類元素）はEVモーターの永久磁石、風力タービン、防衛システムのジャイロスコープ、液晶ディスプレイのリン光体など、現代の産業技術において代替不可能な役割を担う素材群だ。しかし、その採掘・精製の構造は著しく偏在している。米国地質調査所（USGS）の最新データによれば、中国は世界のレアアース精製処理能力の約85〜91%を握り、重希土類（ジスプロシウム・テルビウム等）に至っては98〜99%が中国の施設で分離・精製される [1][6]。

2025年4月、中国は輸出管理の対象をサマリウム・ガドリニウム・テルビウム・ジスプロシウム等7元素の化合物・金属・合金に拡大し、同年10月にはユウロピウム・ホルミウム等をさらに追加した。この措置を受け、一部の重希土類価格は半年以内に40%超の上昇を記録したとされる [6]。この構造的な依存が地政学的な弱点であることを改めて世界に突きつけ、オーストラリア・日本・欧州連合（EU）は代替供給チェーンの整備を加速している。本稿は、脱中国精製をめぐる各陣営の現状と限界を複数の一次情報から解析するものである。既存の中国レアアース輸出管理の政策的背景については中国レアアース輸出規制とグローバル供給の対応も参照されたい。

中国の精製独占と輸出管理の武器化

採掘から精製まで一貫した支配力

一般に報道されるレアアースの国別供給ランキングは「採掘量」ベースのものが多いが、重要なのは「精製・分離能力」だ。採掘された鉱石（主に混合希土類酸化物）は複数の工程を経て個別元素に分離されてはじめて産業用途に使える。この精製工程こそが中国の支配の核心である。USGSの推計によれば、世界の希土類酸化物採掘量は2024年に約39万トン（REO換算）に達したが、中国の採掘シェアは約60%前後まで低下した一方、精製能力の集中度はほぼ変わっていない [1]。採掘の分散が進んでも、精製の集中度が変わらなければ中国への依存構造は解消されない。

中国政府は2025年の輸出管理強化に際して、元素の金属・化合物だけでなく「精製装置・磁石製造装置」も管理対象に加えた。これは代替精製施設の建設に必要な技術や設備の移転そのものを制限する意図を持つと解釈されており、非中国圏の精製能力拡大を阻害しようとする政策的意図の表れだとの見方がある。

日本の2010年「教訓」と価格変動の歴史

中国がレアアース輸出を制限する手段として活用したのは、2025年の輸出管理強化が初めてではない。2010年、尖閣諸島問題を背景に中国が日本向けレアアース輸出を実質的に停止した際、希土類価格は数ヶ月で10倍超に高騰した事例がある。当時の教訓から、日本は政府と産業界が一体となって代替調達先の開拓と使用量削減・代替材料開発を推進し、約15年をかけて中国依存度を約90%から約60%に引き下げてきた [8]。この長期的な取り組みは、中国の輸出管理強化に対する一定の緩衝材として機能しているが、精製プロセスの脱中国には依然として長い道のりがある。

オーストラリア：代替精製の実質的な先導役

ライナスの歴史的快挙と中国以外初の重希土類生産

オーストラリアの上場企業ライナス・レアアース（Lynas Rare Earths）は、中国以外では世界最大規模のレアアース生産者であり、代替供給チェーンの中核的存在だ。同社は西オーストラリア州マウント・ウェルドの鉱山と、マレーシア・クアンタン近郊の精製施設（LAMP：Lynas Advanced Materials Plant）を組み合わせた一貫生産体制を構築している [2]。

2025年5月、ライナスは中国以外の企業として初めてジスプロシウム酸化物の商業生産に成功したと発表した。重希土類は軽希土類（ネオジムなど）に比べて分離・精製がさらに難しく、これが「精製の98〜99%が中国」という状況を生んでいた。LAMPでの重希土類生産能力の確立は、歴史的な意義を持つ技術的マイルストーンとされる [2]。2026年1〜12月期の上半期（FY2026上半期、2025年7〜12月）業績は売上高4億1,369万豪ドル、純利益8,021万豪ドルと過去最高の利益水準に達し、「Towards 2030」戦略のもとで9億3,200万豪ドルの資本増強も実施した [2]。

同社は日本との長期供給契約も保有しており、JOGMECおよび双日との間でネオジム・プラセオジム（NdPr）を年間7,200トン、2038年まで供給するオフテイク契約が存在するとされる。この契約はNdPrに換算して日本の需要量の約90%を賄うとされ、日豪間のレアアース経済安全保障の事実上の根幹となっている [8]。

イルカのエナバラ精製所と政府融資モデル

ライナスに続く存在として注目されるのが、オーストラリアの鉱業企業イルカ・リソーシズ（Iluka Resources）が西オーストラリア州エナバラ（Eneabba）に建設中の精製施設だ。オーストラリア政府は臨界鉱物ファシリティから最大16億5,000万豪ドルの無担保融資を実施し、さらに最大4億7,500万豪ドルの追加政府資金を供与している [3]。

エナバラ精製所は稼働時にネオジム・プラセオジム・ジスプロシウム・テルビウムの各分離酸化物を生産する予定で、グローバルな希土類酸化物需要の最大9%を供給できる規模を目指すとされる [3]。操業開始は建設の複雑化から当初2026年から2027年に延期されたが、フィードストックは既存のモナズ鉱石（鉱物砂）の在庫から確保される見通しだ。また、国立科学技術機関ANSTOが運営するコモンユース型前処理施設が2026年にシドニーで開設され、粘土質の希土類鉱石プロジェクト向けのパイロット精製が可能になるなど、オーストラリア国内のレアアース処理エコシステムは着実に厚みを増している。

日本のJOGMEC戦略と現実的な限界

多角的リスク分散と構造的課題

日本の対策の司令塔はJOGMEC（エネルギー・金属鉱物資源機構）だ。2025年の中国輸出管理強化を受け、日本政府は新たに約390億円のJOGMEC向け予算を計上し、海外の採掘・精製プロジェクトへの共同投資を強化する方針を示した [8]。JOGMECは米国の精製技術スタートアップ「REAlloys社」とMoUを締結し、分離・磁石製造技術の北米への移転と構造的なオフテイク契約確保を目指している [5]。

さらに長期的な観点では、南鳥島（Minamitori Island）周辺の深海底に眠るレアアースリッチな泥の海底採掘試験が2026年初頭に計画されている。海底レアアース泥は陸上資源に比べて重希土類の含有率が高い可能性があると報告されており、実現すれば日本の独自資源確保に向けた変革的な選択肢となりうる。ただし、技術的・経済的な実用化には10〜20年単位の時間軸が必要とみられる。

一方で、日本のアプローチには限界も指摘されている。米国（CHIPS法等で数百億ドル規模）やオーストラリア（数十億豪ドル規模の政府融資）と比べた場合、390億円という規模は「シグナルにとどまり、解決策ではない」との評価もある [8]。また、ライナス1社への依存度が依然として高く（日本のNdPr需要の約90%）、ライナスの操業リスク（マレーシアでの環境規制問題、現地コミュニティとの関係等）が日本の供給安全保障に直結する脆弱性となっている。

EUの臨界原材料法とRESourceEUの枠組み

2030年目標と規制主導の供給多様化

欧州連合は「臨界原材料法（CRMA: Critical Raw Materials Act）」を通じて、法的拘束力を持つ2030年目標を設定した。具体的には、①域内で戦略原材料需要の10%以上を採掘、②需要の40%以上を域内で処理、③需要の25%以上を再利用品から調達、④特定の単一第三国からの供給を65%以下に抑制、という4項目だ。65%上限の規定は中国への依存を名指しこそしていないが、その脱中国依存の政策的意図は明確だ [4]。

2025年12月、欧州委員会は「RESourceEU」と名付けたフォローアップ行動計画を採択した。2026年から12ヶ月間で最大30億ユーロを動員し、欧州臨界原材料センターの設立、戦略的備蓄、加工能力への投資を支援する内容だ [7]。また、永久磁石スクラップの再利用規制が2026年初頭から段階的に施行され、希土類磁石の回収・再分離率の大幅向上が期待されている。EUはすでに15ヶ国以上と「戦略的パートナーシップ」を締結しており、ブラジル・ウクライナとの新規交渉も開始されている。

これらの規制的アプローチは、オーストラリアのような資源国にとって新たなオフテイク需要の創出につながる可能性がある一方で、欧州自体の精製能力は現状でごくわずかであり、2030年の目標達成は「野心的」と評価する専門家も多い。グローバルなサプライチェーン断片化の趨勢については友好国シフトの限界とグローバルサプライチェーンの現実でも論じられている。

米国の臨界鉱物戦略とグローバルな多国間連携

インフレ抑制法（IRA）と国防権限法の活用

米国の対応は補助金と安全保障調達を組み合わせた独自のアプローチだ。2022年に成立したインフレ抑制法（IRA）は、EV向け税額控除の要件として「重要鉱物の一定割合を米国または自由貿易協定締結国で採掘・処理すること」を定めており、自動車メーカーが使用するバッテリー材料の調達先を実質的に誘導する効果を持つ。このIRAの鉱物要件は間接的にレアアース精製を中国以外で行うインセンティブを供給側に与える構造だ。

国防権限法（NDAA）は毎年改定され、中国製レアアース磁石を防衛調達から段階的に排除する条項が強化されてきた。ペンタゴンは民間企業であるMP Materials（カリフォルニア州マウンテンパス）への長期購入契約や技術支援を通じて、国内精製能力の構築を支援している。MP Materialsは2025年時点で年産約1.5万トン（REO換算）を達成し、2027年までにネオジム磁石の一貫製造（採掘→精製→磁石）を米国内で完結させる計画を進めている [1]。

日米豪三国間の臨界鉱物パートナーシップ

2025年10月、高市早苗首相（当時）とトランプ大統領の会談を経て日米間でレアアース・臨界鉱物に関する二国間協力枠組みが正式化された。日本のJOGMECと米国エネルギー省の間で、探鉱データの共有・精製技術の移転・緊急備蓄の連携が合意されたとされる [5]。この枠組みにオーストラリアを加えた三国間協力は、日豪のライナスオフテイク（日本向けNdPrの90%確保）をレアアース分野における「最初の完成した代替回廊」と位置づける戦略的意義を持つ。

ただし、三国間協力には現実的な課題もある。オーストラリアのライナスのMALP施設はマレーシアに立地しており、地政学的な観点からはマレーシア政府の政策・許認可リスクに依存している。また、日本の下流工程（磁石製造）は依然として中国依存が高く、精製酸化物を日本国内で磁石に加工する能力の整備が別途必要だ。日豪連携の上に成り立つ日本のサプライチェーンは、より多層的な分散を必要としている。

注意点・展望

代替精製供給チェーンの構築は進んでいるが、以下の点に注意が必要だ。

第一に、時間軸の問題だ。大規模な採掘・精製施設は立地調査から操業開始まで8〜15年を要する。2025年の中国輸出管理強化によって需要側のパニックが起きても、新規供給が市場に出るまでには数年の空白が生じる。その間、中国の交渉力は依然として強力だ。

第二に、コスト競争力の問題だ。中国の精製コストは長年の技術蓄積と産業集積、環境規制の相対的な緩さを背景に低水準に抑えられてきた。オーストラリアやEUの新規精製施設は、環境基準・労働コスト・技術習得曲線の観点から、中国と同等のコスト競争力を達成することが容易ではない。補助金や政府融資がなければ収支が成立しないプロジェクトが多く、その政策的持続性も問われる。

第三に、下流工程（磁石製造・部品加工）の分散という課題だ。精製酸化物が中国以外で生産できるようになっても、それを磁石や部品に加工する技術と設備は依然として中国に高度に集中している。中国の2025年輸出管理が「精製装置・磁石製造装置」を対象に含めたのは、この下流工程の分散も牽制する意図があると解釈される。

まとめ

中国が握るレアアース精製の構造的独占は一夜にして解消できるものではない。オーストラリアのライナスが重希土類の商業生産という歴史的マイルストーンを達成し、イルカのエナバラ精製所が2027年の稼働を目指し、日本のJOGMECが国際連携を深め、EUが規制と資金動員で対抗しつつある。しかし、採掘から精製・磁石製造まで垂直統合されたサプライチェーンを中国以外で構築するには、国家レベルの長期的な政策コミットメントと数百億ドル規模の投資が必要であり、現時点の取り組みはその入り口に立ったにすぎない。短期的には中国の輸出管理を通じた交渉力が持続し、希土類価格の高止まりと供給の不確実性が産業界のリスク要因として残り続ける。中長期の供給構造の転換が実現するかどうかは、各国政府の政策的意志の持続性と民間投資の追随にかかっている。